マーケット概況コメント（月間：2024年2月）

【1】マーケット概況コメント（月間：2024年2月）
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【1】マーケット概況コメント（月間：2024年2月）

株式セクター

２月の米国株式は、エヌビディアなどのテクノロジー大手による好調な第４四半期決算発表に後押しされ、好調なパフォーマンスを示しました。特に、エヌビディアの目覚ましい業績は世界の株式市場に波及し、評価額は約２兆ドルに達しました。人工知能の熱狂がかつてないピークに達したことで、ウォール街の予想を上回り、半導体メーカーであるエヌビディアは28％以上上昇し、株式市場全体でも複数の記録を更新しました。S＆P500種株価指数は歴史的な5,100の大台を超え、ナスダック総合株価指数、ナスダック100種株価指数、ダウ工業株30種平均株価はすべて史上最高値を更新しました。先進国市場では日本がアウトパフォームし、日経平均株価は1989年を上回る史上最高値を更新しました。TOPIXも1990年5月以来の高値を更新し、堅調な成長と企業収益への回帰が引き続き信頼感を下支えしています。欧州全体では、フランスのCAC40指数、イタリアのFTSE MIB指数、ドイツのDAX指数が上昇し、プラス圏で月を終えました。汎欧州のSTOXXヨーロッパ600指数も過去最高値を更新し、2022年1月の終値のピークを上回りました。対照的に、英国株はアンダーパフォームとなり、英国FTSE100指数は鉱業株とエネルギー株に弱さが見られ、比較的低迷を続けました。

債券セクター

投資家が株式市場の上昇を喜ぶ中、２月の米国債利回りは急上昇し、米国債券市場は後退しました。米国債利回りを押し上げたのは1月のインフレ率で、予想を上回ったことからFRBの利下げ観測が広がりました。ユーロ圏ブロックのデータは、インフレ率の緩やかな緩和を示し、経済活動の改善の兆しを示しました。一方、英国では、英国の賃金上昇率が予想を下回ったため、英国債（ギルト）が下落しました。賃金上昇圧力が強まり、インフレが予想以上に厳しいことを示唆したため、投資家はイングランド銀行の利下げ予想を縮小せざるを得ませんでした。アジアでは、日本に投資家の関心が集まりました。日本では２年債利回りが2011年以来の高水準に急上昇しました。これはインフレ率が予想を上回ったことを受けたもので、長期化した日本のマイナス金利が、早ければ3月にも終了するのではないか、という憶測を煽りました。

コモディティセクター

地政学的な不確実性がエネルギー・セクターに重くのしかかり、中東情勢の緊迫化やスエズ運河での船舶航行の継続的な障害を受けて、米国の天然ガス価格が急落しました。さらに、ロシアのインフラに対するドローン攻撃が世界のエネルギー市場の不確実性に拍車をかけ、サプライチェーンの混乱リスクが高まりました。WTI原油先物は２ヵ月連続で上昇し、２月は３％超の上昇となりました。OPEC＋の産油国グループが自主的な原油減産を第2四半期まで延長することを検討しているとの報道が、原油価格上昇のさらなる支援材料となりました。農業セクターでは、カカオが上昇を続け、1977年の史上最高値を大きく上回りました。この上昇の原動力となったのは、世界のカカオ供給の大部分を担う重要な西アフリカ地域での収穫を妨げている高温で乾燥した気象条件です。一方、ICEホワイト・シュガーやICEロブスタのようなコモディティは、紅海の情勢激化に特に影響を受けやすくなっています。対照的に、貴金属は、投資家が３月の連邦準備制度理事会（FRB）による利下げへの賭けを縮小し続けたため、金先物価格が重要な水準である1オンスあたり2,000ドルを割り込み、３ヵ月ぶりの安値となりました。ベースメタルのアルミニウムは、ロシアの金属を対象とした米国の制裁措置への思惑から一時急騰しましたが、制裁措置パッケージでロシアの工業用金属に対する大幅な規制が省かれたため、その後後退しました。

為替セクター

為替市場では、米国リスク資産への投資増加、米国経済の底堅さ、米連邦準備制度理事会（FRB）の３月会合での利下げ観測の後退などを背景に、米ドルが２ヵ月連続で上昇しました。一方、２月の「うるう年」の日に、投資家は日本の中央銀行がマイナス金利や国債利回り抑制などの超金融緩和政策から脱却する可能性を考慮し、円は２週間ぶりの高値まで急騰しました。日本当局が為替市場に介入するとの思惑と、政策スタンスの転換への期待が円相場の追い風となりました。２月のポンドは英国のインフレ率が予想を下回り４％台で安定したため、小幅安となりました。市場は今年６月からのイングランド銀行の利下げを予想しています。

暗号資産セクター

仮想通貨では、ビットコインのスポット価格が61,000ドルを超え、2021年後半以来の高値をつけました。最近の上昇は、１月中旬に米国で新規上場されたETFの販売が開始され、その後60億ドル以上の投資を集めたことや、４月に控えているビットコインの半減期への期待も一因となっています。この急騰により、デジタル資産の総額は約２兆2,000億ドルに達し、FTXのような暗号資産交換業者の経営破綻を特徴とする2022年の弱気相場中の最安値約8,200億ドルから大幅に増加しました。

出所：Superfund Market Commentary – February 2024を和訳編集して記載

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