マーケット概況コメント（月間：2025年6月）

【1】マーケット概況コメント（月間：2025年6月）
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【1】マーケット概況コメント（月間：2025年6月）

株式セクター

世界の株式市場は2025年6月に大きく上昇し、マクロ経済の不確実性や地政学的緊張が続く中、予想を上回るパフォーマンスを示しました。投資家心理は引き続き堅調で、企業業績が予想を上回ったこと、米中間の通商協議に対する楽観的な見方の再燃やジュネーブでの枠組み合意の成立に支えられました。また、テクノロジー業界における人工知能（AI）への継続的な投資も上昇基調維持に寄与しました。米国のナスダック総合指数は6.0％超上昇し、米国市場のけん引役となりました。S＆P500は4.96％上昇し、史上初めて6,200ポイント超で引けました。欧州市場はまちまちでした。Stoxx600指数は約1.3％下落し、FTSE100やCAC40なども通貨高や競争圧力への懸念から伸び悩みました。アジア株式は好調で、日本の日経平均株価が6.64％上昇。これは通貨動向とテクノロジー需要の恩恵を受けたためです。香港・中国本土市場も通商進展を受けて改善しましたが、中国の国内経済はデフレや消費需要の低迷で依然として逆風に直面しています。このようなボラティリティの高い期間において、投資家は伝統的な安全資産に資金を移しました。金と米国債の両方が資金流入を集め、市場参加者はリスクと安全を慎重にバランスさせていました。

債券セクター

６月の市場はまさに「世界的なハイレベルのチェス戦」となり、世界の債券市場は財政圧力や金融政策の転換に対し大きく反応しました。米国では、経済成長の減速や連邦準備制度理事会（FRB）当局者によるハト派的な発言が利下げへの期待を高め、投資家の楽観的なムードを背景に国債利回りが低下しました。その結果、国債はここ数年で最も堅調な上半期のパフォーマンスを記録しています。しかしながら、財政規律への懸念がトランプ大統領の新たな大型減税法案（通称「ビッグ・ビューティフル・ビル」）によって高まり、今後10年で4.1兆ドルの米国債発行が想定され、市場に大きな供給圧力が予想されています。ユーロ圏の債券市場は経済状況の変化を受けてまちまちでした。欧州中央銀行（ECB）は６月11日の会合で年４回目の利下げを行い、主要金利を2.15％（25ベーシスポイント引き下げ）としました。ドイツ国債（長期、中期、短期すべて）は、インフレ率が２％へ鈍化、製造業PMIが39カ月ぶり高水準へと上昇したこともあり、価格が上昇しました。しかし、フランスは全体的な傾向からやや逸脱した動きを見せ、インフレ率が1.0％に上昇し、長期金利も上昇しました。日本は引き続き慎重な金融政策を維持し、日銀の政策正常化は徐々に進められ、10年物国債利回りは横ばいで推移しました。国内インフレ率は５月に3.5％と、４月の3.6％からわずかに低下し、消費者物価圧力の緩和を示唆しました。一方、中東情勢の緊迫化で、安全資産への逃避が強まり、金や米国債への資金流入が拡大しました。６月は、中央銀行や市場参加者が回復とリスクの間でバランスをとる難しさが際立った月となりました。

コモディティセクター

国際商品市場は６月に大きな変動を見せました。これは地政学リスクや通商交渉、現物資産への投資家の選好変化に左右されました。エネルギーと工業用金属は堅調、ソフトコモディティは大幅安と、セクター間で明暗が分かれました。エネルギー価格は夏季需要の高まりと供給制約で急反発し、ブレント原油は一時80ドル／バレルまで上昇。イスラエルによるイラン施設空爆が発生し、世界最大規模の原油輸送路であるホルムズ海峡の混乱懸念から原油にリスクプレミアムが上乗せされました。また、米中貿易交渉再開の発表もエネルギー市況を下支えし、地政学リスクを一部緩和させました。金は月前半、投資家の安全資産志向で急騰しましたが、中旬には地政学的緊張の緩和で1％超下落、その後月末には米ドル軟化と市場心理改善に支えられてやや持ち直しました。銀は産業需要の持続と米中摩擦の後退期待で堅調。銅も中国の需要増と世界的な供給制約により大幅高となり、とくに米国向けの貿易フローが活発化しました。
ソフトコモディティ市場は厳しい展開となりました。砂糖、アラビカコーヒー、大豆ミールなどが急落、主因は６月末締結の米中通商合意に農産物が除外されたためです。長期需要への不安が高まり、特に米国産農産物の先行き懸念が増しました。米国内大豆地帯の好天も相場をさらに圧迫し、セクター全体の弱気ムードを強めました。６月は、商品市場が政策ニュースや紛争リスクに敏感に反応することを浮き彫りにしました。投資家が期待を見直す中、資産クラスごとの乖離が続く可能性があり、マクロ経済や地政学の変動リスクへの柔軟な対応がますます重要となりそうです。

為替セクター

為替市場及び暗号資産市場も６月は大きく動きました。経済不確実性・地政学リスクの深刻化、規制進展などが背景にあります。伝統的な安全通貨である米ドルは、財政赤字の拡大、関税強化、FRB独立性への懸念などにより投資家心理が悪化し、不安要因となりました。米ドル指数は過去最悪の上半期下落率となり、1973年以来の安値を記録。他通貨は大きく動き、英ポンドは米ドル安と英国の消費指標の強靭さに支えられ2021年末以来の高値に。ユーロも月を通じて上昇しましたが、これは欧州経済の強さというよりも米ドル軟化の影響です。米国の消費者心理は悪化し、コンファレンス・ボード消費者信頼感指数は5.4ポイント低下し93.0となり、近い将来への不安が高まっていることが分かります。地政学的にはイスラエル・イラン間で６月24日発効予定の停戦がトランプ大統領の仲介で発表されましたが、実施には不明瞭な点が残り、両国政府の発言も食い違いがみられ、緊張緩和は歓迎されたものの、その脆弱さゆえ市場の警戒感やボラティリティは高止まりしています。

暗号資産セクター

デジタル資産市場はさらに興味深い展開を見せました。６月は暗号資産金融における規制の明確化に向けて大きな一歩となりました。米国上院は「GENIUS法案」を可決し、ステーブルコインに関する連邦レベルの枠組みを設ける画期的な政策を打ち出しました。これは強い制度的意図の表れといえます。一方、アジアでは香港が「デジタル資産に関する政策声明2.0」を発表し、法的・金融面での改革を通じてWeb3インフラのリーダーを目指す意欲を改めて示しました。
ビットコインは劇的な動きを見せました。中東情勢の緊迫による一時的な下落の後、月末にかけて急反発し、10万8,000ドルを突破。市場シェア（ドミナンス）は65.1％に達し、これは４年以上ぶりの高水準です。この急騰は、主流採用が単に可能なだけでなく、すでに進行中であるという投資家の確信が強まっていることを裏付けています。月末を迎え、伝統的市場とデジタル市場の双方で共通したテーマが浮かび上がりました。それは「変革」です。変わりゆく金融環境や新興の規制枠組みを通じて、2025年６月はリスク意識や市場心理、今後の方向性の再調整を映し出していました。

出所：Superfund Market Commentary – June 2025を和訳編集して記載

スーパーファンド・インベストメント・グループでは、株式や債券に加え、コモディティ市場を重視した投資戦略も採用しています。個別リスクに一元的に左右される資産配分は、大きなリスクと考えており、リスクとリターンのバランス配分で優位なパフォーマンスを発揮する戦略に注目しています。本資料は、投資勧誘を目的として作成されたものではなく、あくまで情報提供を目的としたものです。一部主観や意見が含まれている場合もあります。投資信託等金融商品にかかる最終的な投資判断は、投資信託説明書（目論見書）や他の資料などを参考に、ご自身の判断でなさるようお願い致します。